母親側は提訴に先立ち、投稿画像で確認したアカウント情報を基に、ツイッター社を相手取り、投稿者の情報開示を東京地裁に請求。投稿者のＩＰアドレス（ネット上の住所）の開示を受け、さらにプロバイダーに対して氏名や住所の開示を請求した上で、女性ら一家が投稿者であると判断し、提訴に踏み切った

　女性側は訴訟で、こうした投稿を否定。女性側の代理人弁護士が調べたところ、画像には通常なら表示される投稿の日時がない上、投稿に使われたアカウントは非公開で、５か月前に開設されてから投稿は２回しかないことがわかった。
https://www.yomiuri.co.jp/national/20230622-OYT1T50090/