学習面や行動面で発達障害の可能性がある児童生徒の割合は、小学生１０・４％、中学生５・６％、高校生２・２％だった。
学年が上がるにつれ、割合が下がった。学習面で該当したのは小中学生の６・５％、行動面は４・７％。ともに該当したのは２・３％だった。

男女別では男子１２・１％、女子５・４％と、男子が女子を大幅に上回った。

信州大の篠山大明准教授（児童精神医学）は「発達障害について教員の感度が高まり、これまで隠れていたものが顕在化してきたと言える。
保護者にも支援が受けられるという知識が広がり、診断される子どもも増えている」と指摘している。

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